多くの病院が経営悪化に直面する中、赤字脱出に向けた取り組みが求められています。
黒字化を達成するためには、単に経費を削るだけでは不十分です。収益構造そのものの見直しと、業務フローの最適化を同時に進める必要があります。
本記事では、病院を黒字化するための具体的なアプローチと、安定した経営を維持するためのポイントを解説します。
病院の黒字化のために最初に確認したいポイント
まずは診療科・病棟ごとの収益と支出、病床の稼働状況、地域の患者ニーズなどを確認し、経営上の課題を具体化しましょう。
診療科・病棟ごとの収益と支出を把握する
黒字化に向けた分析に必須なのは、病院全体ではなく「診療科・病棟単位」で収支を計算することです。全体の数字だけを追っていると、特定の診療科が出している赤字を他の部門が穴埋めし、課題が隠れてしまいます。
医業収入、材料費、人件費などのデータを部門別に細分化し、それぞれの利益率を算出しましょう。貢献度の高い部門と改善が必要な部門を区別することで、注力すべき施策が明確になります。
なお、自院が赤字に陥っている主な原因や、その結果起こる問題などについては、以下の記事で解説しています。
病床の稼働状況と地域の医療ニーズを確認する
続いて、病床の稼働状況と地域の医療ニーズを確認し、自院が担う医療機能と患者の需要が合っているかを見直しましょう。
病床が十分に活用されていなければ、入院収益を確保できません。とは言え、単純に入院患者を増やせばよいわけではなく、地域でどのような医療が求められているのかを理解し、それを踏まえたうえでの病床運用が必要です。
そのため、病床の稼働状況だけでなく、地域の人口動態や患者の受療動向、周辺の医療機関との役割分担なども確認してください。自院の診療機能と地域の需要にずれがあれば、病床機能や診療体制の見直しにつなげます。
病院を黒字化するための4つの方法
黒字化を実現する柱は「収益の最大化」と「業務の最適化によるコスト抑制」の2点です。
ここでは、現場で取り組むべき4つのアプローチを解説します。
病床稼働率を高め病床機能を見直す
病床稼働率の向上は、病院の医業収入を増やすうえで最も直接的な効果を持ちます。入院基本料は病院の収益の大半を占めるため、空床期間を短縮することが収支の直接的な改善につながるためです。
稼働率を上げるためにすべきことは、退院調整をスムーズに行う体制の整備です。医療ソーシャルワーカー（MSW）と現場スタッフが早期から連携し、退院先や転院先の調整を迅速に進めましょう。
また、地域の医療需要の変化に応じて、高度急性期から回復期やリハビリテーション病棟へ機能を転換する判断も必要です。
診療報酬の算定漏れを防ぎ収益を適正化する
提供した医療行為に対して、適切な診療報酬を漏れなく請求することが収益適正化の基本です。本来取得できるはずの加算項目や指導料の請求が漏れているケースは、多くの現場で発生しています。
算定漏れを防ぐため、電子カルテの入力フォーマットを見直し、必要な記載事項が自動でチェックされる仕組みを整えます。定期的に点検を行い、医師や看護師、医療事務の間で施設基準や算定要件のアップデートを共有する運用を徹底しましょう。
地域連携を強化して患者数を確保する
安定した入院・外来収益を確保するには、地域の医療機関との連携を強化し、必要な患者を継続的に受け入れられる体制を整えることがとても重要です。
特に入院患者を確保するには、地域のクリニックなどから適切に紹介を受けられる関係づくりが欠かせません。紹介患者を受け入れるだけでなく、治療後の患者を地域の医療機関へ適切に逆紹介することで、それぞれの医療機関が役割を分担できます。
地域連携を進める際は、紹介・逆紹介の件数を確認するだけでなく、どの医療機関からどのような患者が紹介されているのかも把握しましょう。
紹介率と逆紹介率の基本的な考え方や、病院経営との関係などについては、以下の記事で解説しています。
業務効率化によって無駄なコストを抑える
不要な支出を削減するには、単に費用を削るのではなく、業務フローそのものの効率化が必要です。作業の手間や無駄な工程を減らすことが、残業代の抑制や不要な備品発注の削減に繋がります。
紙書類による運用や二重入力といったアナログな作業を洗い出し、整理します。業務の標準化を進めることで、少ない手間で正確な業務を遂行できる環境を作りましょう。
病院の黒字化での注意点
では、経営改善を進める際に避けるべき2つの注意点を解説します。
人件費やコストを一律に削減しない
全社一律での人件費カットや経費削減を行ってはいけません。根拠のない一律削減は、必要な診療活動や安全管理に使う費用まで削ることになり、医療の質を低下させる原因になります。
人件費を抑制する場合、単に人員を削減するのではなく、業務の配置や残業時間の見直しを行いましょう。収益を生み出す部門や医療安全に関わる部署には適正な予算を配分し、コストの削減額ではなく「費用対効果」に基づいて支出の妥当性を判断してください。
なお、人件費の適切な管理方法や適正配置の考え方については以下の記事で解説しています。
▶病院の人件費とは？ 人件費率の考え方や適正化のポイントを解説
現場の負担を増やす改善策にしない
経営改善の施策を実行する際は、現場の業務負担が増えない方法を選ぶことが大切です。
たとえば、経営状況を細かく把握するために新たな集計作業を職員へ追加すると、分析に必要なデータは集まっても、現場の業務時間が増えてしまいます。現場の同意を得ないまま手順やルールを増やすと、業務効率が下がり、職員の離職につながります。
改善策を導入するときは、既存業務の削減やシステムによる自動化とセットで考えてください。新しい業務を追加するのではなく、現在の業務フローそのものを見直すことで、経営改善と現場の負担軽減を両立できます。
病院の黒字化を支える経営改善の仕組み
病院全体で経営改善を維持するために構築すべき2つの基盤を解説します。
経営データを継続的に確認できる環境を整える
経営状況を黒字で安定させるには、収支や病床稼働率のデータをリアルタイムで把握できる環境が必要です。月の試算表だけで判断していると、収支悪化への対応が遅れます。
ダッシュボード等でデータを即座に視覚化する仕組みを整え、迅速な経営判断へつなげましょう。課題の整理やデータに基づく改善策の立案が難しい場合は、経営コンサルティングの活用もおすすめします。
システムや外部人材を活用して業務を効率化する
自院のリソースだけで経営改善や業務再構築を行うのが困難な場合は、外部人材やシステムの活用を検討しましょう。診療や看護を抱える現場の職員だけに作業を委ねると、負担が大きくなりすぎるためです。
データ分析や戦略立案には医療に特化した「経営コンサルティング」を取り入れ、客観的なアドバイスを受けるのが効果的です。あわせて、データ共有を自動化する「効率化システム」や、事務処理を委託する「バックオフィス支援」の活用もおすすめです。
専門ノウハウと外部リソースをうまく組み合わせ、現場の負担を抑えながら改善を進めていきましょう。
病院の黒字化を継続するには
病院の黒字化は、一時的に収支を良くして終わりではありません。診療報酬の改定や地域の需要変化に応じ、収益・業務・コストを継続的に見直す体制を維持することが重要です。
ただし、院内のリソースだけで経営を常時モニタリングし、改善を続けるのは容易ではありません。医療スタッフが本業に専念するためにも、外部の専門知見やシステムの力を借りることを検討してみましょう。
株式会社UPASでは、「医療の経営管理を誰でも簡単に」をコンセプトに、病院の経営課題に応じたソリューションを提供しています。自院の赤字脱出や持続可能な経営体制の構築にお悩みの場合は、ぜひ一度弊社へご相談ください。